キヤノンの中途転職で私が対策したことと想定年収について

キヤノン、ニコンを対象に転職活動を進めた私だが、中途採用の選考対策として徹底したことが何点かある。

特に、私が意識して効果があったのは下記の2点。

・徹底的に職務経歴書を作りこむ
・キヤノン以外にも競合他社に応募する

キヤノン応募者は殆どがカメラ好きを面接でアピールするが逆効果だと感じたので、仮に専門分野でないにしても、今後の成長事業になりうる医療機器、事務機器などへの興味をアピールしたほうが選考では評価されやすいと感じた。

医療機器業界への転職で把握しておくべき勢力図

キヤノン東証１部とニューヨーク証券取引所に上場をしているグローバル企業ということもあり、中途採用においてもＴＯＥＩＣ７００点前後はないと転職するのは難しいと感じた。

ただ、アジア地域への販路拡大を図るような海外への展開を進めているので、アジア言語を話せれば英語が無くても評価される可能性はあるが、国内のみで仕事をしたい人には向いていない。

商品ラインナップとしては、下記の通りで、転職活動時には商品詳細などもある程度は把握しておいたほうがいい。

・複写機
・医療機器
・カメラ
・ビデオカメラ
・光学機器

私の場合は、転職エージェント経由でキヤノンに応募しているので、担当エージェントからは押さえておいたほうがいい商品ラインナップについては、説明を受けていたのでエージェントを利用したほうが有利。

キヤノンへの中途採用での志望動機で無難なのは、ニューヨーク取引所でも上場しているように、日本企業の中でも非常にグローバル展開している点である。

医療機器分野においても特許戦略と東芝メディカルシステムズ買収などでストックビジネスを着実に展開している点で、いわゆる安定銘柄であり、株式投資でも高配当安定銘柄として人気も高い。

特にキャノンが得意としている事務機器、カメラ、パソコン周辺機器などは必需品であり、そこに東芝メディカルシステムズの医療機器事業も加わり、今後事業成長は加速すると見込んでいる。

医療機器製品はトップクラスのブランド力をもっていることと、堅牢な特許申請のため、アメリカを始めとしてアジアやBRICsといったこれから伸びていく大規模な世界市場において業績は好調に伸び、販路拡大をし続けている。

医療機器分野で中途採用された場合のキャリアパス

とはいえ、新製品の発売などは、近年殆ど取り組んでいないためにゴープロなど、カメラ系は新興勢力に駆逐されつつあり、複写機など産業系のプロダクトも、アメリカや台湾、中国企業に追われていて、シェア拡大ができていない。

医療機器分野でキャリア採用された場合についても、上の世代が詰まっているため、大きな昇進をしていくのは非常に難しいと言える。

下記年収を見ても、それほどの昇給を見込むのは難しく、ここ１０年ほどで平均年収が５０万円近く低下している傾向もある。

・２０代（４００万円～５００万円）
・３０代（６００万円～７００万円）
・４０代（７００万円～８００万円）
・５０代（８００万円～１０００万円）

５０代を１０００万円前後で迎えられば、上手く行ったほうと考えられる程度の昇給幅だが、株価低迷など年収水準がここ１０年間では下降している点を踏まえると、今後は役職ありでも年収１０００万円行くのも難しくなるのではと感じている。

キヤノンで転職後に習得できるスキル

また、キャノンの強みとして海外での特許戦略を重視しており、2014年末時点で特許保有件数は、全世界で合計して約9万2000件となっているように、特許を中心にしたビジネスモデルを構築している。

そのため、爆発的な売上増は期待できなくても、今まで開発してきた製品群は、特許に協力に守られており、極論としては従業員がいなくても収益が上がる。

転職組については、求められるのは、他業界なり他社で培ってきた経験をもとに、特許以外からの収益源の構築ということになる。

ただ、エンジニアに関して言うと、日本独特の社内文化が強烈なキヤノンでは、欧米系のエンジニアからの人気が低く、収入も安定しているとはいえ、外資と比べると低水準にあるため、技術面では日本生え抜き社員任せの部分がある。

逆に文系転職組では、例えばＰ＆Ｇなどマーケティング中心で、プロダクトセールスをしてきた経験者などは、転職後も活躍の場を見つけやすい。

コンサルタント出身者も、キヤノン社内的には重宝されていると感じているので、何らかの安定した製品ラインナップを、データドリブンなどで解析して、優れたマーケティング戦略を打ち出してみたいという人には非常に向いている転職先であると言える。

キヤノンから転職する場合の企業分析

海外出願では、地域ごとに事業戦略をマーケティングチームが立ててから、営業チームで販売販路を拡大していくわけであるが、やっていることは非常に地道。

そのため、社内的に管理職につけずにプレイヤーとして、転職後も干される続けるのであれば、再転職を検討したほうがいい場合もある。

キヤノンからの転職先としては、医療機器分野で小規模ながら事業を持っているソニー、パナソニック、キーエンスなど製造メーカーであり、常にグローバルポジションは募集がかかていることが多いので、キヤノンで海外駐在なども含めてキャリア構築できていれば容易に転職できる。

技術、製品動向などの分析力などは、特許ビジネスでかなり鍛えられるので、他社からも需要が比較的高いと言える。

営業からでも出願戦略チームの募集をしていることが多い、日系メーカーへ上手くステップアップできれば、役職にも着きやすく年収も上がりやすい。

また、別ルートとしては、ハイテク企業が集中している市場規模の大きいアメリカなどで、特許を検討している台湾メーカーなどは、半導体関連で進出していくのに、日本メーカーのビジネス展開ノウハウを欲しているところが多いので、外資系の年収で転職できる可能性も高い。

ニコンの医療機器事業は微妙

ニコンは光学計測部門と反射鏡部門を持つ会社として1917年に創業した百年企業の1つで、当初は双眼鏡や顕微鏡やカメラレンズの製造販売を行っていました。

戦後、ニコンは双眼鏡、写真機、顕微鏡、測量機、測定機、メガネレンズ等の民生用光学機器の生産に転換し、今日では高級カメラブランドの企業として多くの人が知る企業となっていて、転職でも「ニコンのカメラのファンです」などと言う人は多いようです。

※ニコンの中途応募の時点で「ニコンのファンである」という点は、面接官も分かっているので敢て貴重な面接時間中に、どれだけニコンが好きかなどは語らないほうがいいです。面接官も、そういった話には聞き飽きています。

現在の事業内容としては、カメラを中心とする映像事業が63％で、半導体製造に欠かせない露光装置や液晶や有機EL等のフラットパネルの表面に回路を構成するための露光装置等の精機事業が22％で、インスツルメンツ事業と医療機器（メディカル）、その他が15％と言う売上構成比となっており、2015年度の売上高は8229億円となっています。

この売上高の地域別構成比では、日本が14％、米国が25％、欧州が20％、中国が17％で、その他地域が23％で、海外での販売比率が非常に高い事と、その地域がバランス良く分散している事が特徴的で、グローバル企業と言って差し支えないと思います。

ニコンの強みはブランド力がメイン

ニコンの強みの１つは、何と言っても高級カメラブランドしての実績をベースにしたブランド力でしょう。フイルムカメラ時代からニコンの愛好家は多く、現在のデジタル一眼レフカメラ市場でもキャノンと並ぶ人気ブランドを維持しています。

カメラ以外では高度な光学技術力を活かして成長分野である精機事業分野にも注力していますが、医療機器分野ではキャノンに大きく後れを取っています。

またマイクロスコープ・ソリューション事業の生物顕微鏡、実体顕微鏡等と産業機器事業の工業用顕微鏡、測定機、X線/CT検査システム等のインスツルメント事業分野が赤字体質を脱却し、2014年度、2015年度と利益額を伸ばしている事も期待できるポイントと言えます。

さらに将来の戦略事業として英国の網膜画像診断機器企業であるOptos社を完全子会社化する事でメディカル事業分野へも進出する等、カメラ以外の比率を高めるべく多角化を進めている点も将来の強みとなるでしょう。

こうした事業ポートフォリオのバランスが良い点も強みと言え、ここ数年間は5％前後と言う堅調な営業利益率を確保しています。

デジタルカメラ分野の技術はメディカル出は役に立たない

一方でニコンの弱みはデジタルカメラ市場が年々縮小しており、その為カメラを中心とする映像事業分野の売上高が年々減少傾向となり、それに伴って営業利益額も年々減少している点です。

デジタルカメラ市場の中で、ニコンの得意なデジタル一眼レフカメラにおいてもピークであった2012年の2000万台から2015年には1300万台へ市場が縮小しているのです。

この主力事業の将来性に陰りがある点が最もニコンの懸念材料であり、キャノンも大型買収を仕掛けて、わざわざ東芝メディカルを買収したように、医療機器分野には簡単に参入できないことが分かるかと思います。

こうした傾向を見据え、精機事業分野の強化を図って来たものの、半導体メーカーやパネルメーカーの設備投資に販売高が振られる宿命を持ち、フラットパネル用の露光装置はシェアもNO1で高収益を上げているものの、半導体用は厳しい市場要求の中で赤字となっている点も懸念材料です。

この事業分野の営業利益率は8％程度と、まだまだ不本意な状況となっています。

こうした市場環境の大きな変化の中で、ニコンは現状の延長線上では永続的で安定した経営は望めないとして、抜本的な構造改革を断行する事を打ち出しています。

営業利益率が確保でき、財務基盤の健全が確保できているうちに、体質改善を進めようとしているのです。

この骨子としては、半導体装置事業、映像事業の事業戦略の見直し、グローバル規模での生産・販売・R&D 体制の最適化や本社機構を含めた組織・人員の適正化・スリム化などを実施するとしています。

この構造改革を2019年までにやり遂げ、2020年からの中期計画では再成長への道筋を示す事を表明しています。

体力のあるうちのこうした構造改革への取り組みと、ブランド力、高度な技術力、そしてポートフォリオの再構築で、将来性を確保し続けてくれる事が期待されていますが、現実的にはキヤノン同様に暫くは再編などが続くかとは思います。

タニタは転職する価値のある永続的な成長が期待できる会社か？

タニタはあのタニタ食堂で有名となった企業です。タニタ食堂の事は知っていても、タニタが体に纏わる計測・計量機器メーカーである事は意外と知られていません。

タニタは、1923年に個人商店として創業し、1944年に会社を設立した老舗企業です。会社設立以来、ライター事業、はかり事業や電気製品の下請け等を行って来た企業です。

かつて、タニタは赤字を続け、経営コンサルタントから会社を畳んだ方が良いと言われるような状態を経験した事もありますが、現在ではヘルスメーターなど医療機器にも応用しやすい分野で世界NO1企業として成功を収めています。

タニタは中途でも活躍しやすい環境はある理由

現在のタニタは「「はかる」を通じて世界の人々の健康に貢献する」をモットーに家庭用・業務用計量器等の製造販売を行うメーカーで、従業員はグループ全体で1200名、売上額は300億円規模の企業となっています。

具体的な商品としては体組成計、ヘルスメーター、クッキングスケール、活動量計、歩数計、尿糖計、塩分計、血圧計、睡眠計、デジタルカロリースケール、タイマー、温湿度計等が中心です。

タニタが倒産の淵から世界NO1に上り詰めたのは、メーカーとしての使命をヘルスメーター等の計量機器を生産販売するというものから、健康な体つくりに貢献する機器を世界に提供すると再定義した事がスタートです。

この事は、単に機器の性能を上げると言ったハード指向ではなく、真にお客様目線でメーカーのあるべき姿を考えた所からスタートしているため、中途転職者でも自分の強みを生かしつつ入社はしやすくなったと感じています。

これが、単なる計量機器メーカーの域を超え、人々の健康づくりに貢献するという社会活動や事業の拡大に結びついているのが、タニタの強みの１つです。

第２のタニタ食堂を展開できるかが今後の鍵

タニタ食堂もグループ企業の1つで、体重計や健康に関する計量機器メーカーとして、肥満は許されないとして社内食堂で取り入れていたカロリーと栄養のバランスを考えた食事を、街中で多くの人に広める事を目的に展開されたお店で、こうした考え方によって生み出された事業なのです。

また従業員が1200名程度と、まだまだ小回りが利く規模であり、新たな着眼点の商品を早期に市場に出し、大企業の多くが参入すれば、それを捨てて新たな商品を投入するという姿勢で、価格競争の消耗戦を回避して来た事が2番目の経営スタイルの強みと言えます。

しかしタニタの価格競争と言う消耗戦を避ける経営スタイルは、収益確保上は有効な経営スタイルですが、売上高を高め、大きく成長するにはこのスタイルでは限界があると言えます。

この点をいかに脱局する事が出来るかが、タニタにとっての挑戦と言え、現在はまだまだ道中半である点が弱みと言えるでしょう。

現在の社長も、この点は当然認識しており、健康をキーワードに、食と運動と休養に関連する新規事業を次々と生み出す必要性を認識しておられます。

タニタは現在の社長の夢である1000億円企業を目指して、健康の1つの要素としての「食」での成功体験であるタニタ食堂のような新規事業を、「運動」や「休養」関連のビジネスへの展開に広げようとしています。

具体的には「運動」関連ではタニタ式運動教室「フィッツミー」をフランチャイズ方式で展開し、また「からだカルテ」や「ヘルスプラネット」などの自社製品と連動したソフトやサービスの提供を行い、自社製品の販促に繋げると言った試みにも重点を置いています。

しかし、従業員1200名程度の企業規模ゆえに、新規事業や責任ある仕事も、若手をどんどん起用せざるを得ず、現在はこの若手抜擢が若手社員のやる気を引き出す好循環をしており、今後の展開が大いに期待できると言えるでしょう。

タニタは現在非上場企業であり、財務内容や経営の正確な数値は分かりませんが、ヘルス関連の計量機器メーカーから、健康の要素の食・運動・休養に関連する新規事業を機器事業と連動して次々と生みだせれば念願の1000億円を達成することも現実味を帯びます。

また大企業の仲間入りをし、上場企業として新たなステージに移行する事が十分に期待できると言えるでしょう。

セイコーエプソンは医療機器転職先として最も有望？

セイコーエプソンは、企業名としてはセイコーエプソン株式会社ですが、ブランドロゴなどはすべてEPSON（エプソン）で統一しています。

セイコーの名前を冠している企業としては、上場企業であるセイコーホールディングス傘下の製造会社としてセイコーインスツル、セイコープレシジョン、セイコークロック等の企業があります。

が、セイコーエプソンはセイコーホールディングス傘下の連結企業ではなく、完全に独立した上場企業です。

もちろん、このセイコーエプソン（以下エプソンと表記します）は、元々は第2精工舎諏訪工場の流れである諏訪精工舎が母体であり、それ故に現在も企業名にセイコーの名前が残っているのです。

エプソンの2015年度の連結売上高は1兆1000億円弱で、その事業分野としては、大きくは３つのセグメントに区分されます。

営業利益率の高さは折り紙付き

第1はプリンティングソリューションズ事業ですが、医療機器分野でもそれなりに知名度は高く、ＭＲでも好まれやすいブランド構築をしています。

この事業は家庭向やオフィス向けインクジェットプリンターとページプリンターからなるプリンター事業と、商業用、産業用、業務用小型等のプリンターからなるプロフェッショナルプリンティング事業で構成されています。

多くの人はエプソンと言えば、このプリンターを思い浮かべる中心事業です。

第2のセグメントはプロジェクター、スマートアイウエア、高温ポリシリコンTFT液晶パネル等のビジュアルプロダクツで構成されるビジュアルコミュニケーション事業です。

そして第3のセグメントはウエアラブル・産業プロダクツ事業です。このセグメントには健康・スポーツ用ウエアラブル機器、ウオッチ等のウエアラブル機器事業とロボットシステム等のロボティクスソリューションズ事業、水晶デバイスと半導体等のマイクロデバイス事業で構成されています。

エプソンの強みは、エプソンの売上高の67％を占めるプリンティングソリューションズ事業が極めて強く、このセグメントの営業利益率が14％に達しており、全社の営業利益を安定的に稼ぎ出している事です。

これは、エプソンがコア技術としてインクジェットのプリンターヘッド技術を長年磨き続け、その部品デバイスを自社生産する垂直統合モデルを大切にして来た成果と言えるでしょう。

こうしたキーデバイス、コアデバイスの技術を磨き、それを核にした垂直統合モデルの成功を他のセグメントにも武器として徹底し、エプソンの強みを水平展開しつつあることも大いに期待できるポイントと言えます。

この企業戦略で、エプソンは2025年への長期計画で、1兆7000億円の売上高と12％の営業利益率を目指す強気の計画を打ち出しています。

将来的にはソリューションビジネス型に移行するべき

この様に、好調なエプソンにとって、弱みはないのでしょうか？現在エプソンの成功を支えているキーデバイス・コアデバイスを核にした垂直統合モデルは、かつて多くの電子機器メーカーも採用し、事業の成功を支えて来た時期があります。

例えば、シャープは1970年代から液晶技術を磨き続け、液晶パネルをキーデバイスとして事業の中核に据え、成功を収めた企業としてそのビジネスモデルが賞賛された時期もありました。

しかし、こうしたビジネスモデルは後発メーカーの追い上げで崩れ去り、コアデバイスへの莫大な投資がむしろ足かせとなった事は記憶に新しいところです。

この例は、業界を取り巻く環境によって、成功するビジネスモデルは変化する事を示しており、あえてエプソンの弱みを上げるなら、将来的に業界環境や時代が変わった時に、成功体験を捨ててビジネスモデルを転換できるかと言う点でしょう。

こうしたリスクの軽減のために、プリンティングソリューションズ事業以外の2つのセグメントの売上高を更に高め、また新規事業等で垂直統合モデル以外のビジネスモデルを体得する事にも挑戦すべきと思われます。

企業の栄枯盛衰と言う長い視点では、エプソンにも現在の強みが弱みとなる可能性もありますが、当面はエプソンの事業領域では強みを水平展開する事で、継続的な成長が期待できると言えるでしょう。

キヤノンなど医療機器分野の求人案件が多いエージェントについて

アメリカでの特許取得件数における日本企業のランキングでは、11年連続１位を獲得しており、世界的に見ても長い間トップ３の座をキープし続けていることもあり、医療機器分野ではグローバル転職に強いエージェントに案件を集めている傾向がある。

リクルートエージェント、ＪＡＣリクルートメントなどは、キヤノンの案件が真っ先に集まる傾向が強く、キャリア採用求人を見つけたいのであれば、登録して確認するべき。

エージェントで言われたのは、キャノンは研究開発費を焼く3740億円つぎ込んでおり、他の企業以上に医療機器分野の研究開発への意識が高い等の特徴を押さえておくべきなどの点。

特に、キャノンは他の企業以上に研究開発への意識が高く開発に注力を注いでいるため、これからの時代を引っ張っていくいくであろう、グローバル企業になる将来性が感じられるなど、自分なりのキヤノンに対する期待の説明を徹底するべきとアドバイスがあった。

逆に、ＤＯＤＡ、マイナビエージェントなどは、キヤノンなどの大手メーカーよりもグループ会社など小粒企業の求人紹介が多かった。

その一方で、キャノンの弱みは、特定事業への依存度が高いことであり、事務機器、パソコン周辺機器、カメラのような特定の事業が全体の8割以上を閉めていて、そこに大きく依存した事業を行なっている。

さらにもう1つの弱みとしては、世界の市場での業績が大きい反面、海外比率が約8割程度を占めているため、為替レートの影響を大変大きく受けやすく、為替の動きが業績に大きなダメージを与えやすいということである。

キャノンの今後の事業展開としては、強いブランド力をもつ、一眼レフカメラ、プリンターに変わり、あらたな事業を模索している。

半導体光装置などの産業機械や、グループ会社でソリューションサービスを展開しており、事業を多角化していく動きを始めている。

また、近年においては医療機器分野で東芝メディカルやアクシス等の大型企業の買収を活発に行っている。

日本のOA機器業界は世界でもトップクラスのブランド力を持っており、多くのシェアを占めているため、その中心をなす企業であるキャノンは、今後世界的な需要とともに拡大し続けていくことが予想される。

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