ブラックエージェントに騙されない!転職バイブル

管理人と訪問者達が転職エージェントを厳しく批評するブログです

サントリーへの転職で実践した2つと中途求人に求められる要件

      2017/07/19  口コミ投稿数 :0

サントリー、キリン、アサヒなど大手飲料業界への転職にあたり、2社から内定を獲得した私ですが、事前準備はそれなりに徹底しました。

特に、下記の点については飲料業界に特化して転職対策しています。

・飲料業界へ転職したい理由
・なぜサントリーなのか志望動機

飲料業界に関しての知識よりも、合理的な「転職理由」「志望動機」が重要で、その点に関しても転職エージェントのサポートも受けつつ、最終的には上手く転職できたと感じています。

※サントリーなど飲料業界への転職に強いエージェントについて

サントリー、キリン、アサヒなど飲料業界大手は、中途でも人気転職先なので、応募前の転職対策(経歴書作成、志望動機など)が特に重要でした。

その対策も含めて、私が利用したのが下記DODAで、サントリーなど求人紹介を的確にしてくれるだけでなく、転職対策でも効率的にサポートしてくれました。

>>DODAエージェント公式サイト(登録1分、履歴書不要)

飲料大手の求人紹介から、現時点の年収から想定年収の話、実際に応募前に対策するべきことなど、アドバイスが貰えたことで、具体的な転職対策面でも不安なく進めることができました。

ビール、清涼飲料事業への基本的な知識についても、応募前に参照すべき資料を貰えたことも、上手く選考に活かせたと感じています。

サントリーへの中途転職で抑えておくべきポイントと想定年収

サントリー自体は上場しておらず、サントリー食品インターナショナルのみ上場していて、売上比率を見ても酒類よりも「清涼飲料水」と「食品」が売上の50%以上を占めています。

基本的には転職するのであれば、サントリーホールディングスに転職して、子会社出向で行くべきです。

想定年収としては、20代で600万円、30代で800万円、40代で1000万円、50代で上手く部長など昇格できていれば1400万円が狙えるかと言ったところです。

直近の売上推移と転職後の企業成長見込み

サントリーは1899年に鳥井新次郎氏が葡萄酒を製造販売する鳥井商店を起こしたのが始まりで、1923年には国産ウイスキーの製造に乗り出し、1937年にサントリー角瓶を販売するに至りました。

こうした会社の沿革から、現在もサントリーと言えばウイスキーやビールなどのアルコール飲料を思い浮かべる人が多い会社ですが、現在では事業多角化が進行していて、飲料と食品会社だと思ったほうがいいです。

・ウーロン茶、オランジーナなど飲料事業
・プレミアムモルツなど酒類事業
・ハーゲンダッツ、プロントなど飲食事業

上記のようにサントリーは、サントリーホールディング(サントリーHD)傘下に清涼飲料水事業、ウイスキー事業、ビール事業、ワイン事業、健康食品事業、外食関連事業等を行う企業を持つ形態を取っています。

2015年度の売上高は2兆6,515円で営業利益率は7.5%となっていて、キリンやアサヒと同水準です。

サントリーについては、ブラジルキリンで苦戦するキリンと同程度の株価収益率30倍前後という数字から見ても、若干割高な水準で評価されている。

個人的には、海外部門の売上についてはブランド買収など積極的に動いていくことで、成長余地はあると考えていて、成長分野のエナジードリンク「モンスターエナジー」など買収してみたら面白いのではと感じている。

アメリカビーム社は、買収によるターンオーバーは日本企業の買収事例からしても厳しいのではと感じているので、今後も低成長は続くとみている。

非上場企業としてのメリットと志望動機

またサントリーHDは、大企業でありながら、現在も非上場企業です。

サントリーの代名詞とも言える酒類事業の構成比は38%で、現在では傘下の中核事業は、サントリー食品インターナショナル(株)(以降はサントリー食品と表記)で、世界中で清涼飲料水・食品の製造・販売を行っており、売上高は1兆4,108億円とサントリーグループの50%以上の構成比を占めています。

サントリーHDが非上場でありながら子会社のサントリー食品は近年上場を行いました。この辺りの理由を含めてサントリーの企業の特質や強み弱みを考えたいと思います。

サントリーの強みは、何といってもウイスキーで培って来たブランド力で、この辺りは志望動機に入れてしまったほうが、受けはいいと思いました。

またサントリーの創業者である鳥井信治郎が唱えた2つの創業精神Founding Spiritが脈々と受け継がれ、企業グループの強固な理念となっている点も強みとして挙げられます。

飲料業界での立ち位置と転職後の展望

大企業として長く存続している企業には、時代背景が変化する事に柔軟に対応できる姿勢と、そんな中で絶対に変わる事のない創業者の精神や理念が受け継がれているもので、サントリーも創業のスピリットを大切にして来た企業の1つです。

その理念は、新しい価値創造に挑戦し続けて行こうと言う「やってみなはれ」精神と社会への貢献を継続的に行っていこうという「利益三分主義」です。

さらに、これまでの事業展開では、非上場であった点も、長期視点で事業を育成できると言う強みとして働いて来ました。

経営理念を堅持し、ブランド力を武器にして成長を遂げて来たサントリーですが、2015年実績から2017年予測までの3年間は売上高が頭打ちとなっています。

企業経営は売上高の伸長が止まる中で利益を確保し続ける事は困難であり、売上高を成長軌道に戻すのが、サントリーの現下の課題であり、大きな懸念材料と言えます。

サントリーが非上場を続けて来たのは、長期的に事業を育成できるメリットを大切にして来たためで、ビール事業の黒字化に46年間我慢し続けて来た事や、青色のバラを15年掛けて開発した事例は非上場ならではと言えます。

しかしサントリーHDの子会社であるサントリー食品が上場したのは、結局はご破算になったものの、キリンHDとの統合に向けた動きの中で生じたものです。

大企業でありながら、非上場企業と言うのは珍しい事ではありませんが、親会社が非上場で子会社が上場企業と言うのは極めて珍しい例です。

変則的な上場がサントリーHDの非上場企業の良さを弱め、事業展開における混乱の原因となる事も懸念されます。

また中核事業のサントリー食品の強みはブランド力を活用した価値創造力だとしていますが、中期計画で掲げているポイントが「継続強化する既存エリアに、アジア、アフリカ等の新たなエリアを加えた約20カ国に重点的に経営資源を投入していく」と言うエリア戦略等であり、キリンHDとの統合まで考え事が、これらで代替できるのか、はなはだ心配です。

弱みの項で、懸念材料を上げましたが、サントリーが現在苦境に陥っている訳ではなく、中長期的な次の一手を打ち出す事で、伝統ある企業として再成長軌道に戻る事を期待したいものです。

サントリーと競合他社との中途求人要項の比較

サントリーの最大のライバルであるキリングループについては、ブラジルなど海外展開をサントリーと同様に拡大している点でも似通っています。

※ブラジルキリンの買収については、為替差損など下手を打ったという評価が現状では正しいと思います

1885年にビール事業が将来有望であると考えた横浜の在留外国人が、ジャパン・ブルワリー・カンパニーを設立したのがその始まりです。この設立時には三菱財閥の岩崎彌之助社長なども株主として参画しています。

現在のキリングループはキリン株式会社の傘下にキリンビール株式会社、メルシャン株式会社、キリンビバレッジ株式会社を100%出資子会社として保有しています。

このキリン株式会社と医薬・バイオケミカルを担当する協和発酵キリン株式会社を統括する形で、持ち株会社のキリンホールディングス(キリンHD)株式会社があると言う形態を取っています。

キリンHDの2015年の決算は、売上高2兆750億円で、営業利益率は8.4%と比較的堅調な数値となっていて、サントリー、アサヒビールと比較しても若干売上高は大きく、中途求人数など募集要項としても同じような内容になっています。

セグメント別の志望動機

キリンHDのセグメント別には国内のビール・ワインが36.5%、清涼飲料水が17.2%、医薬・バイオケミカルが16.4%、海外の酒類・清涼飲料水が26.9%と言う売上高構成比となっており、国内海外と飲料メインで転職することになります。

キリンHDの強みとしては、第1にビール事業で培って来たブランド力が挙げられます。

また第2には、1980年には国内のビール事業とわずかな清涼飲料水事業が中心で、8,558億円の売上高であったものを積極的な事業展開や企業買収で2015年度には、先に記載したようにサントリーを超える売上高2兆750億円となっています。

しかも国内ビール偏重からバランスの良い事業構成に大きく変革を達成して来た積極的で柔軟な企業運営力が強みと言えるでしょう。

特に現在ではまだまだ構成比は小さいものの、今後の成長が期待できる医薬・バイオケミカル分野を持てた事は、将来の夢を描く1つの要素と言え、これも強みと言えるでしょう。

この様に新規事業領域や世界市場への積極的な展開で、現在は比較的堅調な経営状況に見えるキリンHDですが、実は取り巻く環境は、決して楽観できるものではありません。

実際、売上高の伸長鈍化傾向がここ数年顕著になっています。

これは、事業構成のバランスを改善したと言うものの、国内ビール事業が売上額の1/3を占めており、この国内ビール市場が縮小している事が大きな懸念材料なのです。

世界におけるビール類(ビール+発泡酒+新ジャンル)の販売は横ばい状態ですが、日本における需要は2006年には630万klであったものが、2015年には537万klと、この10年間で85%にマーケットが縮小しているのです。

大手がシェア争いをしているのが、ビール業界の実情

国内でのビール事業の自然増が見込めず、売上額が鈍化する中、キリンHDとサントリーHDの統合の動きが数年前にあったものの、結果としては破談となりました。

そんな中で中期的には、低収益の事業やブランドの立て直しなど、収益力の改善を中心に据えて利益率の改善に取り組んでいるのが現状と言えます。

具体的には、2017年度の方針として「ビール事業の収益基盤強化」「医薬・バイオケミカル事業の飛躍的成長」へ投資し、キリンビールの成長を最優先にすると共に、事業間のシナジー創出、提携戦略を推進することにより、事業の収益性向上を行うとしています。

企業活動の基本として、キリンHDが方針として掲げている事は、着実に実行すべきポイントですが、これでサントリーHDとの統合で狙った事が達成できるのかは疑問視せざるを得ません。

キリンHDも現時点で経営が危機的状況にある訳ではなく、まずはやるべき収益構造の改善を地道に行う事が重要でしょう。

しかし、これはサントリーHDが置かれている状況も同じであり、飲料業界や証券関係者の間では破談になったキリンHDとサントリーHDの統合話が可能性としてささやき続けられています。

これからビールや清涼飲料水業界を目指そうとする若い人にとっては、こうした噂話は気になる所でしょう。

しかし何年か先に仮に統合されれば、この業界で世界の覇権を争う巨大な企業となる事だと前向きにとらえて挑戦されれば良いと思います。

海外売上比率はアサヒよりキリン

アサヒビールを中核とするアサヒグループは、多くのビール会社が設立され、日本のビール産業の黎明期となった1889年に、前身である大阪麦酒会社が設立されたのが始まりと言う老舗企業の1つです。

現在のアサヒビールグループは、中核であるアサヒビール株式会社他の関連企業を傘下に持つアサヒグループホールディングス(アサヒHD)が持ち株会社として統括する形態を取っています。

事業内容としては酒類事業52.4%、飲料事業26.4%、食品事業6.2%、国際事業13.4%、その他となっています。この事業領域は、構成比は異なるもののライバルであるサントリーやキリンとほぼ同様となっています。

アサヒHDの2015年の決算は、売上高1兆8,574億円で、営業利益率は7.3%と競合メーカーであるサントリーやキリンと同水準の堅調な数値となっています。

アサヒHDの強みは、ビール市場でトップブランドとなっている「アサヒスーパードライ」やロングセラー商品でもある「三ツ矢サイダー」「カルピス」等の強いブランド力と、その育成力が挙げられます。

また国内ビール市場が長期縮小傾向の中で、売上高の伸長も鈍化していますが、その中で利益を確保するためのコストダウン力も強みと言えます。

アサヒHDでは、自社のビジネスモデルのあり方を「培ってきた企業風土や強みを土台とし、研究開発から販売に至るバリューチェーンを通じて、経営理念に掲げる“健康で豊かな社会の実現”に資する製品やサービスを提供すること」としており、続けて「酒類、飲料、食品、国際の各事業の強みを活かすとともに、事業の枠を超えたシナジーの創出などにより、国内外の幅広いお客様の満足を追求し、売上高や利益の拡大に努めています。」としています。

こうした考え方をベースに、中期計画として国内収益基盤の盤石化と国際事業の成長エンジン化による「稼ぐ力」の強化、資本コストを踏まえた資産・資本効率の向上、サステナビリティの向上を目指したESGへの取り組み強化を打ち出しています。

ブランド頼みで転職するべきか?

先に記したように強いブランド力を活かし、それを水平展開する事と、各種事業のシナジー効果を追及する事を謳っており、企業として至極当然な分析と中期計画と言えます。

しかしサントリーやキリンがビールや酒類の国内市場が縮小する事に対し、危機感を持ち企業統合を模索し、それが破談しても成長軌道と収益力の回復・向上に向け、中期計画等でその危機意識を打ち出しているのに比べて、具体性が弱いように思われます。

アサヒHDにおいても、縮小する国内ビールの市場に対する事業構成比が高い事に危機意識は当然持っており、その対策として積極的なM&Aで海外事業の強化を進めて来ました。

しかし、この海外事業の構成比がまだまだ低い事と、酒類に次ぐ売上高の飲料事業の収益性が営業利益率5.2%と低い事が課題であり、弱みと言えます。この当面の課題可決策が十分に見えない点も少し不安です。

また、ビール市場が縮小する中で、生き残るすべが企業統合等による規模の拡大追及のみでない事は事実ですが、それでも万が一サントリーとキリンの統合が再燃し、国内に巨大な酒類と清涼飲料水メーカーが誕生した時の対策や生き残る手段について、更に深く考えた積極的な企業運営が望まれます。

アサヒHDはアサヒスーパードライで国内ビール市場での強固な基盤を構築しており、当面はこのブランド力と、地道な活動で堅調な経営を維持するものと思われます。

しかし何度も繰り返している様に、国内のビール市場は長期縮小傾向にあり、それに対する備えを加速させる必要があると言えます。

当面は海外企業のM&Aでの酒類・飲料事業の拡大が中心でしょうが、食品事業の強化に向けてシナジー効果を発揮できる国内メーカーのM&Aの更なる検討もすべきと言えるでしょう。

口コミ評価の高いエージェント上位5社

マイナビエージェントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿

Spring転職エージェントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿

JACリクルートメントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿

リクルートエージェントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿


口コミを投稿する


7 × = 二十 一

 - 企業転職評価