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リクナビネクストのオファーは無視するべき理由と紹介企業の評判について

      2017/10/25  口コミ投稿数 :0

転職時に登録したリクナビネクストについては、最もメジャーな転職求人サイトということで私も利用したのですが、実際に転職を検討できそうな求人紹介が個人的にありませんでした。

特に、求人紹介のバリエーションについては下記の傾向を感じました。

・無差別に届くオープンオファー
・特別感がないプライベートオファー

リクナビネクストレベルの求人サイトの場合は、殆どがメール配信料を払った企業からの無差別な求人募集メールが届くだけで、実際に職歴と関係のある求人情報を貰えることが少なかったと感じました。

※ホワイト求人紹介が多かったエージェントについて

とにかく大量に求人紹介してくるサイトだと、紹介求人の質も低下しがちで、実際に転職するべき求人は見つかりませんでした。

その後、利用したのが「20件前後のホワイト求人紹介」「経歴書作成などサポート」が手厚かった「マイナビエージェント」で、上手く希望の転職に繋がったと感じています。


>>マイナビエージェント公式サイト(登録1分、履歴書不要)

経歴書など選考対策についてサポートがあるだけでなく、紹介求人も職場環境の良いホワイト求人が中心で、実際に転職検討しやすかったです。

紹介求人は少なくても、その分、自分の希望に沿った求人紹介が受けやすかった点でも、希望の転職に繋がったと感じました。

リクナビネクストで求人紹介が多い企業の評判について

リクナビネクストで届く求人紹介においては、殆ど場合で、大量退職、大量採用を繰り返しているソルジャー型人材の採用チャネルという側面が強いです。

例えば、下記のような多産多死型の業界においては、リクナビネストのような大量採用しやすい求人チャネルを重宝している確率は高いと感じています。

・ハウスメーカー(住宅営業)
・不動産投資(テレアポ営業)
・保険販売(勧誘営業)

上級職としてはコンサルでアクセンチュア、アビームなどの代替の効くアシスタント的な安い高度知能人材を採用する際に用いられることはありますが、殆どがエージェントサービス型のリクルートエージェントでの採用のバーターだと考えられます。

基本的にノルマ、コミッション型の固定給は安いが、インセンティブで給料を上げていけるタイプの求人については、リクナビネクストは該当求人を見つけやすいと判断していいと思います。

逆に長く働けて、他でも通用するスキルを身に着けたいのであれば、あまりおススメ出来る転職チャネルではないと感じています。

具体的に求人オファーが多い企業と評価

ここでは具体例として、ハウスメーカーの住宅営業を例に、届いたオファーから感じた点を記録しておこうと思います。

届いたオファーとしては、下記の企業で知名度は高いものの、ノルマとコミッションで年収が大幅に変動するタイプの求人が多いです。

・積水ハウス
・大和ハウス
・ミサワホーム

積水ハウスは昭和35年(1960年)に積水化学工業内に設立されたハウス事業部をその出発点とした企業で、昭和38年には分離独立して積水ハウス株式会社が設立されており、設立10周年で株式を上場し、文字通り独り立ちを果たしました。

事業内容としては、「住」に関するもので、積水ハウスではこれを3つのビジネスモデルと8つのセグメントとして経営管理を行っています。

3つのビジネスモデルは戸建住宅事業と賃貸住宅事業のセグメントで構成される請負型ビジネス、分譲住宅事業、マンション事業、都市再開発事業、国際事業のセグメントを持つ開発型ビジネス、そしてリフォーム事業と不動産フィー事業で構成されるストック型ビジネスで、リクナビネクストで募集される傾向が強いのは、分譲住宅事業の営業です。

営業求人については、このハウスメーカー営業、保険勧誘営業、飲食店正社員の求人が多いと感じました。

とはいえ、2015年度の売上は1兆8,588億円で、請負型ビジネスが43%、ストック型が31%、開発型とその他が26%の構成比となっているので、ブラックというわけでもなく、また営業利益率は8.1%と堅調な収益性を確保しているのですが、これはリクナビネクストなど求人サイトで定期的に「生きの良い」営業マンを採用で来ていることも起因していると考えられます。

積水ハウスの経営状況の推移を見ると、2010年から2015年まで、ほぼ増収・増益を達成(2015年のみ減収・増益)しており、営業利益率も2010年の3.8%から毎年良化し、2015年には先に記した8.1%まで上昇し続けて来ました。この経営数値の推移を見れば、積水ハウスの堅調な事業体質が伺えます。

こうした体質を構築できたのは、請負型ビジネス偏重傾向であった事業構造を脱し、3つのビジネスモデルのバランスの取れた事業構造に転換できたが事が大きな要因で、これが積水ハウスの1つの強みとなっていて、リクナビネクストと一緒に成長してきたと言っても過言ではないかと思われます。

オープンオファーもプライベートオファーも価値は同じ

リクナビネクストにおいては、オープンオファーもプライベートオファーも実質的には価値は同じで、企業が積極的にリクナビネクストに求人掲載のための広告料を多く払っているかという点に凝縮されます。

住宅営業の場合であれば、住まいづくりにおける技術力と組織力の強みによって、顧客の信頼を得て、世界一の累積建築戸数を誇るブランド力を構築してきた事も大きな強みになるのですが、実質的には必要とされるスキルとしては声が大きいとか、人に気に入られる能力があるかなど抽象的なスキルになってしまいます。

そのため、オープンオファーはまだしも、プライべートーオファーして貰ったとしても、経験が評価されているわけではなく、単純に営業経験が少しでもあるか、営業職に興味を持っているか程度でしか登録者のスクリーニングはされていません。

技術力を示すものとして、国土交通大臣認定の制震システム「シーカス」やシックハウス対策として国の基準の1/2を達成した空気環境配慮仕様「エアキス」やエネルギー収支ゼロを目指す「グリーンファーストゼロ」などの独自仕様を次々と打ち出している点が挙げられます。

また組織力としては、代理店を通さず自社による契約から、完全子会社の積和建設と、積水ハウス会加盟の組織化された現場施工体制によって強固に維持されています。

技術力と組織力を武器にして、良質な住宅を供給する事で、信頼とシェアーを確保して来た積水ハウスですが、弱みはないのでしょうか?

積水ハウスが掲げている中期計画で、今後も順調な経営を継続する事が期待できますが、長期的には住宅関連企業全体に言える不安材料もあります。それは新規住宅需要の減少傾向が続くと言う点です。

戸建住宅事業と賃貸住宅事業の請負型ビジネスでは、良質で強固な住宅を供給し、一棟当たりの売上単価が上昇しており、これが営業利益率を高める事にも貢献してきました。

しかし、これは長期的に見れば、新築を好む日本人の住宅に関する考え方が、良質で堅固な住宅をリフォームして使い続けると言う考え方に転換するであろう事を意味しており、少子化と重なって新築住宅の着工件数を加速的に減少させる時代が到来する事が予測されるのです。

こうした時代に対応するための事業のポートフォリオのさらなる改善が必要と言えますし、そうした多角化においては、リクナビネクストなど求人チャネルが重宝されるというわけです。

具体的には、大手建設会社とのジョイント等により、商業やビジネスビル等の都市開発の比率を更に高める事が必要であり、この点ではまだまだ十分と言えないのが長期的な弱みと言えるでしょう。

積水ハウスは長期的な時代の変化に対応して、大きな転換点を将来的に迎える事も考えられます。しかし、これは積水ハウスに限らず戸建住宅や賃貸住宅を手掛ける企業に共通した課題です。

積水ハウスは強みを更に強化しつつ、中期的には堅調な成長性と収益性を維持し続ける事が期待されます。

事業多角化の進んでいる企業のほうがジョブローテの恩恵を受けやすい

事業多角化している大和ハウス工業を例にしてみていきますが、1950年に「パイプハウス」と名付けられた小さなプレハブ住宅を提供する会社として産声を上げました。

以来プレハブ住宅の大手として成長し、1965年には奈良県に日本初のプレハブ専門工場を建設し、業容拡大に弾みを付けました。また1994年には総合技術研究所も建設し、研究体制の整備も図って来ました。

そして今日では総合生活産業と自社の業務領域を定義づけ、戸建住宅、賃貸住宅、マンション、住宅ストック、商業施設、事業施設等を手掛けるハウジング企業となっています。

2015年度の売上高は3兆1,290億円で、住宅・建設・不動産業界初の3兆円突破を果たすと共に、営業利益率7.6%と堅調な収益性を確保しています。

大和ハウス工業の強みは、プレハブ住宅をベースに、戸建住宅と賃貸住宅のセグメントの合計で1兆2,584円と競合他社を凌ぐシェアーを確保すると共に、商業施設と事業施設のセグメントの合計が1兆2,328億円で住宅関連と施設関連のバランスが良い点が挙げられます。これは少子化で将来的に需要が減少する事が避けられない住宅事業のリスク回避のために重要なポイントと言えます。

こうした事業構造の転換は、2015年から2017年の3年間で、全投資金額7.000億円の中で4,344億円に上る投資を、商業施設や事業施設に集中させる事で施設事業の構成比率アップを積極的に推進してきた結果です。

2016年からの3年間の中期計画でも、この積極投資の姿勢は堅持されています。

しかもこの投資資金が、有利子負債でのカバーが15%で、営業C/Fや不動産売却で賄われており、健全経営を考えた投資となっている点も特筆に値します。

住宅関連中心からの多角化として、施設関連の構成比を高めると共に、その先に大和ハウス工業の多様な事業リソースを活かせる三大都市圏・地方中核都市での複合開発推進や先進国やASEANでの事業展開を位置付けています。

また将来のコア事業とすべく病院や介護施設のヒューマンケア事業、宿泊施設のアコモデーション事業への多角化も着実に推進しつつあります。

こうした多角化を、自社の事業領域を当初の「プレハブ住宅メーカー」から「総合生活産業」、そして今後は「人・街・暮らしの価値創生」と、再定義すると共に、着実な投資でそれを実行して来た事が大和ハウス工業の強みと言えるでしょう。

大和ハウス工業は先に記した様に、住宅産業を取り巻く少子化による将来のマーケット縮小に対して、着実に手を打ち、しかも増収増益を継続しており、IR情報等からは大きな弱みは見当たりません。

しかし、多角化を進めれば進めるほど陥りやすいマイナス要素については、十分配慮した事業展開が求められます。

その1つ目は、本業から枝分かれした関連事業が、コアな本業とシナジー効果を持たない事業となってしまう危険性です。こうなると資源の集中が出来なくなり、やがてそれぞれの事業が弱くなる結果を招く恐れがあるのです。

2つ目としては、経営トップの目が行き届きにくくなる点です。異質な事業が増えれば、その分野に対する見識は薄くならざるを得ず、そうした事業から全社に影響するほころびを生じる事もある点です。

更に3つ目としては、急激な事業展開に人材のスキルが追い着かないケースが生じる事も考えられます。
多角化に合わせて、こうした内部リスクに対応できる適切な施策が講じられているとは思いますが、この点が唯一の心配であり、多角化を急ぐ企業に共通的な弱みと言えます。

大和ハウス工業は、多角化を進める企業に共通的なリスクを回避できる施策を着実に講じつつ、中期計画に沿って実行推進すれば、安定的な成長性と良好な収益性を確保し続ける事が期待できる企業と言えるでしょう。

会社の利益率からリクナビネクストで募集の企業評価を考える

ここでは、会社の利益率という点で、リクナビネクストを企業側がどういう位置づけで利用しているのか、ミサワホームを具体的に見ていきたいと思います。

ミサワホームの簡単な基本情報としては、昭和42年に創業され、関連企業を統廃合して平成19年に新生のミサワホームとなったハウジング企業です。

平成28年にはトヨタホームと資本提携し、平成29年にはトヨタホームの連結子会社となりました。

売上高が大きく利益率が低い業態ほどリクナビネクストは強い理由

2015年度の売上高は3993億円で、事業構成としては戸建住宅事業が52.4%で、リフォーム事業が15.0%、資産活用事業が20.9%、不動産事業が8.6%等で大和ハウス工業や積水ハウス等の他のハウジング企業に比較して、戸建住宅事業の比率が高く、集合住宅などの賃貸住宅を手掛けていないのが特徴的です。

2015年度の営業利益率は1.7%と同業他社に比較して低迷が際立っていますが、これは人材難による営業力の低下が原因なのではないかと感じます。

実際に2015年度以降では、リクナビネクストなど求人媒体での募集の減少しており、母数としても積水は数などの競合にリクナビネクストでの上澄みを持っていかれているのではと感じています。

こうした業績不振は2005年から始まり、経営基盤の安定化の為にトヨタホームの出資を受け、傘下で再生を果たす事となったものです。しかし、低迷は2014年度も、2015年度でも改善が図れていないのが現在の状況です。

低迷が続いているミサワホームですが、マーケットが縮小する中で、事業提携や事業統合の必要性を認識し、売上高では決して大きくはないものの、トヨタグループのトヨタホームの連結子会社となる事で、資金面での安定を確保しました。

またプレハブ系住宅でも鉄鋼系に強いトヨタホームと提携する事で、新たな特徴ある住宅開発への可能性をも獲得しました。

トヨタ系列の後ろ盾を得て最悪の状況は脱したとは言え、ミサワホームの強みや、トヨタホームとの技術シナジーによる新たな可能性はまだ見えてはいません。

現在の状況下では、ミサワホームの明確な強みは見えないと言わざるを得ません。

ミサワホームは長期低迷の中で、成長戦略を見出せない状態が続いていると言えます。

中期計画においても、戸建住宅市場が縮小してもシェアアップにより売上棟数を確保、ストック関連事業に積極的に投資する、戸建住宅事業とストック関連事業の売上高比率を50:50に近づける、事業別に損益を見える化し、経営資源を最適配置する事を掲げていますが、成長戦略が十分に読み取れるものとはなってはいません。

財閥系企業を中心に求人選択していくのが無難か?

トヨタホームとのシナジーとしても、「TM住空間戦略室」を設置し、従来の部品の共通化・共同開発機能に、商品開発協業業務を加え、商品開発のより一層のスピードアップを図るとあるものの、ここでも成長戦略に向けた足がかりが明確に見えるとは言えません。

戸建住宅や賃貸住宅事業のマーケットが縮小傾向の中で、ミサワホームより規模の大きなハウジング会社である大和ハウスや積水ハウスは商業施設や事業施設のウエート拡大を重点としていて、リクナビネクストなどでは、そうした弱点を補強してくれる営業スキルの高い人材が求められる傾向があるようです。

しかしミサワホームはこの分野への拡大を中心に据えるには財閥系と比べても、企業力が弱く、ストック事業拡大を中心に据えてのカバーを目指している点も弱さを感じざるを得ません。

以上の様に、ミサワホームは長期低迷を脱するために、トヨタホームの傘下に入り、再生を期している段階です。しかし、中期計画を見ても残念ながらミサワホームのブランド力を活かして成長軌道に戻れるであろうと言う感じがしません。

確かにミサワホームが中期計画で掲げる様に、戸建住宅のマーケートがシュリンク傾向にあっても、シェアアップを図れば、ミサワホームの売上高の伸長は十分に図れますが、同時にリクナビネクストをどうしても利用するのであれば、体力のある財閥系企業を中心に選定したほうが、無駄な首切りにも合わずに済むと感じています。

しかし、それは言うほど簡単なものではなく、そのためには同業他社を圧倒する良質な新規住宅の提案が必須といえます。そこにもっとフォーカスした施策を打ち出してもらいたいものです。

トヨタホームとミサワホームの強みのシナジーと合わせ、研究開発に今まで以上の投資を行う事で、1点突破でも再生してくれると言う期待を持てる様にすべきでしょう。

こうした期待を示さなければ、優秀な人材の確保にも支障をきたし、それが企業活動の足かせにもなりかねないと考えられます。

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