ブラックエージェントに騙されない!転職バイブル

管理人と訪問者達が転職エージェントを厳しく批評するブログです

旅行会社の中途求人で転職する際に絶対に避けるべきことについて

      2017/08/06  口コミ投稿数 :0

旅行会社への転職にあたっては、より長く働ける環境で仕事をしたかったこともあり、転職後に「ツアーコンダクター」だけでなく、営業や企画など本社機能の一部として働ける企業に転職した。

具体的には営業として入社して、ジョブローテーションの一環で下記も経験できる求人だった。

・販売店での対面セールス(主に高齢者客が多い)
・旅行商品開発

若手向けのマーケティングはWEB一本化しており、レガシー系の旅行会社は高齢者需要に対面リソースは割いている傾向があるので、WEBもリアルも経験させてもらえる求人で応募して転職した。

旅行会社への転職で選ぶべき企業の特徴について

旅行業界への転職においては、選択肢は多い分、それぞれの転職先についてメリットとデメリットがあります。

・ホテル
・航空会社
・旅行会社

上記のように一般的な旅行会社での営業系の仕事以外にも、同様にホテル営業、航空会社の営業など、集客という点では同じなので、旅行業界への転職を考えるのであれば、3つは選択肢に入ってきます。

求人の探し方ですが、基本的には取引先に引き抜かれるというのが、年収を上げつつキャリアアップするのには旅行業界においては鉄板の転職ルートですが、未経験から旅行業界への転職などを検討しているのであれば、トラベルビジョンなど旅行会社向けの情報サイトで募集が行われることが多いです。

ただ、こうした公募される求人案件が殆どの場合、圧倒的な人手不足や退職率が高いなど可能性があるため、できれば非公開求人をエージェントに紹介してもらって、推薦を受けたうえで転職するほうが、転職後のポジションなども心配しないで済みます。

旅行業界への転職で検討するべき会社リスト

日系か外資系かで転職戦略と転職後のキャリアの考え方は大きく変わるので、どちらで攻めるかを始めに決めておくべきです。

個人的には外資系旅行会社としてはブッキングドットコム、アゴダ、エクスペディアありますが、どちらかというとテック系の人材でも営業などで働いているので、旅行が好きというよりも、テクノロジーで旅行のあり方を変えていきたい人向けだと思いました。

逆に日系旅行会社の場合は、JTB、HIS、近畿ツーリストなどWEBだけでなく、各販売所で直接お客さんにもツアーを販売していくような企業のほうが、旅行会社でのキャリア構築の上では、ステップアップしやすいと感じます。

というのも近年になってから、各WEB系のOTAでもパッケージツアーに似た商品販売を始めており(ダイナミックパッケージと言います)そういった商品生成においては、日系旅行会社で勤務していたベテランがかなり引き抜かれているからです。

ここでは各日系旅行会社に転職するための戦略について、各社で面談を受ける前に覚えておいたほうがいいことなど含めてまとめておきました。

JTBに転職できるなら終身雇用でのキャリアも考えておいて問題ない

JTBグループは1912年に当時の鉄道官僚が提唱する「外客誘致論」をきっかけとして設立されたジャパン・ツーリスト・ビューローがその始まりで、老舗中の老舗なので転職先としては非常に鉄板です。

外客誘致論とは、外国人をツーリストとして日本に誘致し、観光を通じて日本文化に対する理解を深めてもらうと共に、外貨獲得で国の繁栄の一助とすると言う考え方で、現在の訪日観光に通じる画期的な考え方でした。

この国策に呼応する形で、JTBが起業されたのです。旅行業界においては、老舗中の老舗企業と言えますし、転職後もほぼ終身雇用に近い扱いになると考えていいと思います。

このJTBグループの2015年度の決算状況は、売上高が1兆3,437億円で、営業利益は161億円(営業利益率1.2%)となっています。

JTBの事業分野はメインの旅行事業の他、旅行おみやげ、旅行用品、宿泊施設のアメニティなどの旅行に関連する商品の販売を行う商事事業「るるぶ情報版」「JTB時刻表」等の出版・広告事業、交流文化に関する調査、会議や展示会の企画・運営、そして福利厚生のアウトソーシング等を行うソリューション事業等を手掛けています。

JTBの強みは、旅行業界において2位グループの近畿日本ツーリストやHISを大きく引き離してトップシェアーを誇っている点です。

海外旅行等に大金を払って出かける旅行者にとっては、長い企業歴史と高シェアーを誇っている事は、信頼と安心に繋がるのです。また高シェアーを維持する多店舗展開と対面販売サービスはJTBの強みとなっています。

更に先の事業領域で紹介した様に、本業である旅行業以外の多角化も進めており、その売上高構成比が10%程度となっている事も、リスク分散と言う点で強みと言えるでしょう。

一方で、JTBの弱み・脅威としてはウェブ旅行代理店市場の拡大が上げられます。

このウェブ旅行代理店の拡大は、JTBの多店舗展開、対面販売の強みを活かしにくい状況を現出させる恐れがあります。

ウェブ旅行代理店は店舗を持たない事で参入障壁が低く、また経費も最小化する事ができます。これが結果としてウェブ旅行代理店の手数料を低く抑える事を可能とし、消費者とホテル・旅行業者から支持をされています。

この状況に対抗するため、JTBも自身のウェブ代理店を保有していますが、これはある意味、自社の強みを自ら削ぐ事となると言う自己矛盾を生じさせています。

しかし、不況下で旅行業界全体が苦しくなる中で、苦肉の選択だったと言えるでしょう。

長い景気低迷の中で、旅行業界全体が苦しい経営を強いられており、その需要の停滞とウェブ旅行代理店の拡大による熾烈な価格競争により、JTBも低収益に甘んじています。

しかし、JTBでは次の100年に向けた更なる企業進化として、「アジア市場における圧倒的No.1ポジションを確立し、長期的・安定的な成長を可能とする基盤を完成させる」ことを目指した「2020年ビジョン」を掲げ、あらゆるマーケットに対する挑戦を続け行くとしています。

2020年の東京オリンピックの開催等で人の動きは今後増す事が期待され、伝統ある旅行業界の老舗企業であるJTBが、輝きを取り戻す事を期待したいものです。

近畿日本ツーリスト(KNT-CT)で転職するための攻略方法

近畿日本ツーリストとして多くの方に親しまれて来た旅行会社は、現在はKNT-CTと言う持ち株会社の傘下にあります。

KNT-CT傘下にはクラブツーリズムや多くの海外企業もあります。近畿日本ツーリストの分析としては、持ち株会社であるKNT-CTの分析で行いたいと思います。

近畿日本ツーリストは、1941年に有限会社関急旅行社が設立されたのが、その起源です。いくつかの変遷の後に、1955年に近畿日本ツーリストを創立し、1975年には総合旅行業として史上初の株式上場を果たしました。

このKNT-CTの2015年12月期の決算は、売上高が4,249億円で、営業利益率は1.5%となっています。セグメント別では近畿日本ツーリスト個人旅行(株)とメディア型旅行会社であるクラブツーリズム(株)が担当する個人旅行事業が2,457億円で近畿日本ツーリスト(株)が担当する団体旅行事業が1,015億円で、その他が775億円となっています。

KNT-CTの強みとして、私鉄では日本最長の営業路線を持つ近畿日本鉄道(近鉄)の系列会社である事がまず上げられます。

営業路線内には、大阪、奈良、京都、伊勢志摩などの観光地もあり、また近鉄系列のホテル・旅館も多数保有しており、これを活用して相乗効果が期待できる点です。

また、単なる観光地を巡る旅から、何かを経験・体験する事で、人生を豊かにする満足度を提供する旅を提案するクラブツーリズム(株)を1つの企業として明確に打ち出している点も時代を先取りして来たと言え、これも強みと言えるでしょう。

さらに学校関係を中心とした団体旅行と個人旅行も会社を分離し、目的・目標を明確している点もメリットが大きいと言えるでしょう。

こうした組織体制の明確化、近鉄系列である強みを持っていても、旅行業界の低迷を打ち破る事ができず、それが営業利益率の低さに表れています。この収益性が悪い事が最大の弱みと言えます。

この収益性の改善に向けて、2018年を着地とする3か年の中期計画では、KNT-CT傘下のメイン3企業の自立経営とシナジー効果の最大化、成長領域へのシフトおよび先行投資、新規事業・新たな収益源開発への挑戦を掲げて事業推進をして来たものの、道中半と言うのが現実でしょう。

KNT-CTは旅行業界では急成長のHISと第2位を競う売上高を有していますが、最大手のJTB同様に低収益に甘んじています。中期計画の成長領域へのシフトの中では、「訪日旅行事業」を上げています。

これは、東京オリンピックを意識しての事でしょうが、近鉄の地盤である大阪への訪日外国人は、2017年も過去最高を更新する見込みとなっています。

こうした背景と、近鉄系列である強みを考えると、訪日旅行事業においても、もっと魅力的で強力な施策を講じる事が出来るでしょう。

旅行業界全体が低迷している事に甘んじることなく、利益率の改善施策をさらに強力に打ち出してくれる事を期待したいと思います。

HISは外資系への転職を前提に中途採用を考えるべき

HISは1980年に、現在HISの会長兼社長を勤めている澤田秀雄氏が、机2つと電話1台から始めた株式会社インターナショナルツアーズの設立がその始まりです。

日本発の海外旅行を主軸とした旅行事業で急成長を遂げ、現在ではホテル事業、航空事業、テーマパーク事業も手掛ける企業となっています。

このHISグループの2015年度の決算は、売上高5,374億円で、営業利益は199億円(営業利益率3.7%)となっています。

営業利益率は決して高いとは言えませんが、競合企業であるJTBが1.2%、KNT-CTが1.5%の営業利益率であるのと比較すると、旅行業界では健闘していると言えるでしょう。

事業セグメント別に見ると、旅行業が88.5%の売上高構成比で、テーマパーク事業が5.8%、ホテル事業が1.0%、九州産交グループが4.4%、航空運輸事業が0.3%となっています。

HISの強みとしては、現会長兼社長である澤田氏の経営者としての手腕がまず上げられます。先に述べた様に、海外旅行を主軸とし、40年足らずでHISグループとして5000億円超の企業を育てた手腕はやはり特筆に値し、また最大の強みと言えるでしょう。

開業当初は320万人ほどの来訪者があったハウステンボスは、2000年には86万人にまで減少し、存続の危機に瀕していました。

このハウステンボスを請われる形で、子会社とし、2015年には310万人まで来訪者の回復を果たし、営業利益94億円(営業利益率29%)を計上する優良テーマパークとして再生を果たした事も、この澤田氏の経営手腕の高さを物語っています。

HISでは旅行業として、垂直統合のビジネスモデルを目指しており、一般的な旅行事業にプラスし、ホテルやテーマパークや移送手段である交通機関をグループ化する経営を取っています。

この効果は判断しにくいものですが、旅行をキーワードとした多角化としては、納得できる手法でしょう。

一方で、HISの弱みとしては、カリスマ経営者が偉大過ぎ、後継者が育ちにくい傾向がないかと言う点です。2016年に会長であった澤田氏が社長として現場復帰した点に、任せ切れる後継者がいない事が伺えます。

また旅行業における垂直統合モデルと言う拘りにも、少し課題が見られます。

それは、航空事業として保有している国際チャーター専門の航空会社、アジア・アトランティック・エアラインズの運営です。

この事業は2015年の売上高が27億円に対し、13.5億円の大きな赤字を計上しています。格安エアライン(LCC)が増える中、このエアラインを保有する意味が見えません。

企業が自ら定義づけた垂直統合モデルに、いつしか縛られて手放せないのではと疑念を感じます。

大手日系エアラインと旅行代理店の硬直的な連携体制に対し、非日系エアラインの稼働率を上げるための格安航空券を一手に引き受け、このコスト競争力を武器にしたベンチャーであるHISを若者が支持した事で、HISは急成長を遂げて来ました。

しかし、HISは本業では今や追う側ではなく、追われる立場に変化しているのです。ハウステンボスで成功を見せた追う側の攻める経営にプラスして、規模が膨れた事業を守る経営のあり方を再構築できれば、HISはさらに成長が期待できるでしょう。

旅行業界の中途採用市場としての価値

世界的には政治経済の変化で短期的に影響を受ける事があっても、長期トレンドとして旅行者は増加の一途を辿っており、旅行業は世界の成長産業です。

しかし、日本においては人口の頭打ちにより、旅行業界は成長産業と言える状態ではありません。また、売上高が増加しない中、全産業の中でも利益率が非常に低い業界となっています。

この利益率の悪さは、手数料ビジネスである事、対面販売の生産性が低い事、さらにネットの普及によるウェブ(オンライン)旅行業者の参入により、価格のみならず従来型の旅行業の価値そのものが低下している事によると言えるでしょう。

こうした状況を打破する施策の1つとして、増加し続ける訪日観光客をターゲットとする事を各社が打ち出しています。

しかしインバウンド効果は期待できても、訪日外国人が旅費、宿泊費等に支払う8,600億円余の87%は日本以外の旅行会社の扱いで、日本の旅行業界には大きく寄与していないのが実態と言えます。

低収益に甘んじている旅行業界には、売上高が横ばいであっても、ネット時代における旅行業の存在価値を再定義すると共に、生産性を飛躍的に向上させるビジネスモデルを構築する事で、安定した収益確保が可能な事業構造への変革が求められています。

経営的には厳しい業界ですが、業界従事者の平均年齢は39.3歳で、平均勤続年数は11.6年で、平均年収は612万円となっており、待遇面では比較的良い方で、旅行好きの方にとっては、魅力ある業界である事に違いはありません。

口コミ評価の高いエージェント上位5社

マイナビエージェントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿

Spring転職エージェントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿

JACリクルートメントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿

リクルートエージェントの評価

公式サイトへ(登録1分) 口コミ投稿


口コミを投稿する


1 × 五 =

 - 企業転職評価